【アンティークコインの時代～大荒れの資本市場～】

大荒れの資本市場―――

株式市場をはじめとした資本市場が荒れています。

きっかけは、中国武漢発のコロナウィルスです。

当初は、市場からは中国国内の問題だと捉えられ、市場もさほど注視していない問題でした。

ですが、日本国内で本格的に感染が拡大したタイミングで、日本の株式市場は波乱含みの展開となりました。

感染の波は留まるところを知らず、韓国、そして欧州、さらには資本主義の大本営である米国までをも飲み込みました。

 

油断していた欧米投資家―――

当初、欧米の投資家は、アジアで起きているコロナ問題を過小評価していました。

なぜなら、アジアと欧米は地理的にも離れており、対岸の火事だと思っていたからです。

よって、世界の株式市場は中・日・韓の感染拡大に見向きもせず、不気味な静寂を保っていたのです。

 

訪れた転機―――

転機は、２月下旬に訪れました。

イタリアで感染が急速に拡大したのです。

それまで、コロナウィルスの拡大を他人事だと思っていた欧米勢は、慌てふためきました。

そして、危機が自分たちにも迫っていることを知り、一気にリスク回避に転じたのです。

 

日経平均の価格推移からも、動揺が確認されます。

イタリアでの感染拡大が確認された２月下旬から、株価は急速に下げ幅を拡大していることが分かります。

そして、イタリアでの感染は欧州へと瞬く間に広がります。

人、モノ、カネが自由に行き来できるEU。

それが裏目にでたのです。

そして、政治的にも国境閉鎖を否定する左派勢力が台頭しており、感染の水際対策が不十分となりました。

日経平均株価推移 © 楽天証券

 

崩れる資本主義の大本営―――

そして、それに追い打ちをかけるように、米国において感染者が確認されました。

市中感染と呼ばれる、感染経路が不明な感染が拡大しました。

カリフォルニアでは死者が発生しまし、各州知事は非常事態宣言を発表しました。

そして、日本時間１４（土）午前、米トランプ大統領が全米に非常事態宣言を発令しました。

 

こうした国家レベルでの非常事態宣言は一般的に戦争やテロなどの際に発令されるもので、州兵の動員などが可能となります。

中国武漢の市場で始まった感染が、とうとう資本市場の大本営にまで到達し、爆発的な打撃を与えたのです。

 

世界的な株価急落に危機感を募らせた米国中央銀行であるFRBは、ブラックマンデー以来となる０．５％もの大幅な緊急利下げに踏み切りました。

ですが、株価は３０分ほど反発したものの、再度下落に転じたのです。

そうして世界の金融相場は売りが売りを呼ぶ、パニック相場へと変容しました。

 

これからの金融市場―――

３月１３日金曜日、米国株は一旦の反発を見せました。

この値動きは、過去１か月ほどにわたる、売られすぎの反動だと考えられます。

日経平均は２万４千円の高値から、１万７千円の安値まで、およそ１か月で３０％以上の下落を見せました。

これはリーマンショック並み、あるいは、それを超える急激な大暴落です。

 

もちろん、下げ過ぎには反動が伴います。

こうした事態においては、「事実は当初過小評価され、そして次第に過大評価され、終わりを迎える」のです。

ゆえに、現在の「リスクが過大評価された相場」は、明らかな売られすぎといえるでしょう。

 

ですが、コロナショックが景気に及ぼした影響は甚大であり、２００９年以降続いた株式市場や経済の上昇が終わったと捉えるのが自然でしょう。

 

実際、日本国内では賃上げを見送る企業が散見されています。

また、資金繰りに窮した企業の倒産が起こっています。

クルーズ船運航会社である「ルミナス神戸」が民事再生法を申請しました。

 

こうした動きは、景気後退の初動として現れる現象です。

今後は、世界金融や経済は、一時的な戻りを試しながらも年単位での下落相場に突入するでしょう。

 

注目される実物資産―――

このような相場環境において、注目されるのがアンティークコインをはじめとした実物資産です。

 

実物資産は、金融市場が右肩下がりになった時にこそ、注目を浴びる投資対象です。

 

年末に起きたアンティークコインの急速な値上がりは、こうした動きを事前に察知した富裕層の資金移動によるものだと考えることができます。

 

また、実物資産は金利がつきませんが、それは金融市場においても同様なのです。

米国の１０年利回りは０％に近づき、年内にはマイナス金利さえ想定されている具合です。

よって、実物資産の相対的魅力は、ますます高まります。

 

１０年以上に及んだ景気拡大が終焉を迎え、アンティークコインへの資金移動が今後も進むでしょう。